求人情報

求人情報

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 当院では、やる気があり、患者様にやさしく接してくださる職員を男女問わず募集しています。当院は、措置入院指定病院、専門医研修施設であり、急性期病棟、デイケアのほか、精神科病院ではめずらしい先進的なリワークがあります。病棟では作業療法、SSTも活発に行われています。
また、当院では、より質の高い医療を提供するため、 職員ひとりひとりが自由に企画を提案できる仕組みや、学会・研修会などに積極的に参加できる仕組みを設け、やる気のある職員が自己実現しやすい環境を整えています。リワークなどの斬新な試みは、 このような環境から生まれてきたものです。

看護師、准看護師
 定年65 歳で、その後も再雇用制度があります。また、週休2日制ですので、十分な休養がとれます。他科から精神科勤務に変わりたい方、子育てなどで長期のブラ ンクがあって自信のない方、他の科で働くには年齢も体力面で心配な方も大いに歓迎します。看護研修制度もあり、無理なく職場になじむことができます。実際、20年ぶりに看護の仕事を再開し、指導的立場で活躍している方もいます。また、精神科ではゆとりを持って患者様に接することも大切であり、他科と異なって目の回るような忙しさはありません。ぜひ、ご応募ください。

求人情報 詳細                                                                                                 H29.2.15 更新

対象者
看護師・准看護師、看護補助者、給食調理員
勤務地
埼玉県さいたま市南区広ヶ谷戸301-1
募集職種

■正職員

●看護師
給与 基本給 280,000円以上
勤務時間 :  日勤 8:30~17:00
        夜勤 16:30~翌9:00
保有資格 : 看護師資格

●准看護師
給与 基本給 245,000円以上
勤務時間 : 正看護師と同
保有資格 : 准看護師資格
勤務条件 : 夜勤可能な方

●看護補助者
給与 基本給 160,000円~180,000円
勤務時間 : 8:30~17:00 10:30~19:00
保有資格 : 無し

●給食調理員 
給与 基本給 155,000円
勤務時間 : 08:30~17:00 05:30~14:00 11:00~19:30 
保有資格 : 無し

■パート職員

●看護師 
時給  1,600円以上
保有資格 : 看護師資格

●准看護師 
時給 1,500円 (夜勤可能者のみ)
保有資格 : 准看護師資格

●給食調理員 
時給   : 850円
保有資格 : 無し

休日、待遇は、応相談

待 遇
賞与年2回、昇給あり、交通費支給
社会保険完備、車通勤可、給食完備
定年65歳、退職金制度・再雇用制度あり
休日・休暇
週休2日制、祝日、年末年始、年次有給
お問い合わせ
まずは、お電話でお問い合わせください。詳しくご説明いたします。
お電話でのお問い合せ: 048-873-3115( 平日の9時から17時 )
担当 事務・採用係 / メール : ttuss@bz03.plala.or.jp

医療法人 白翔会 浦和神経サナトリウム 行動計画

職員がその能力を発揮し、仕事と生活(子育て、介護等)の調和を図り働きやすい雇用環境の
整備を行うため、 次のように行動計画を策定する。

1.計画期間 平成27年 4月 1日~平成32年 3月31日までの 5年間

内容

目標1:平成27年10月までに、所定外労働を削減するため、残業の場合、1回
    あたりの残業時間 を2時間以内とする
       対策  残業の行われる日数が、月10日以下である現状から、ノー残業デーの
                  実施は意味がないと考え、 上記の行動を話し合い、実施する。
       ●平成27年 5月~ 院内関係部署の担当者による会議を行う。  
       ●平成27年 7月  院内報にて周知をはかる。

目標2:平成28年3月までに、年次有給休暇の取得日数を、一人当たり平均年間
         10日以上とする。
       対策  従前の内容から変更はないが、達成できなかった内容であるので、引き
               続き計画を進めていく。
        ●平成27年 5月~ 院内検討委員会での検討、取得状況のとりまとめ。
      ●          同時に繁忙期等を考慮し、取得奨励日を決める。  
        ●平成27年 7月 院内報等にて休暇取得の奨励、奨励日等周知をはかる。

目標3:子供の出生時の育児休業取得について、特に、父親も取得可能であること
            を周知を はかり、休暇取得の促進をはかる
       対策  これも従前と同様であるが周知の徹底が完全ではないと考えられるため
      引き続き計画を進めていく  
  ●平成27年 5月~ 院内検討委員会での検討。  
  ●平成27年 7月  院内報にて周知をはかる。